退職で要注意なのは、健康保険の料金アップ！！
会社の早期退職に手を上げたことで、現役のサラリーマンでいられるのも、もう数ヶ月しかありません。
急に現実となった退職です、さみしいとか言っていられません。
と言うのも、申請することや確認することがいっぱいあるからです。
退職後を考えると、健康保険の選択は重要な決断の一つです。
特に私のように次の会社に就職する予定がない場合、会社の健康保険組合で任意継続をするか、それとも国民健康保険に加入するかという選択は悩ましいものです。
私自身もこの選択を迫られています。
その過程で様々な情報を収集して検討をしました。
このブログでは、健康保険の選択について考えた経験を共有したいと思います。
まず、会社の健康保険を続けるメリットを検討しましょう。
会社の健康保険は、勤務時に比べて料金が高くなることがありますが、保険内容やサービスの質が安定しています。
特に高額の医療費がかかる場合、会社の健康保険の方が支払いが少なくて済むことがあります。
しかし、任意継続で加入出来る期間も退職後2年間と制限がありますので、その点には注意が必要です。
一方で、国民健康保険に加入する選択も魅力的です。
国民健康保険の保険料は前年の所得に応じて決まります。
しかし、中年サラリーマンは前年の所得がそれなりに高いですよね。
国民健康保険料も高額になることがあります。
私の場合も同じで、会社健保の任意継続よりも国民健康保険の方が高額になりました。
ただし国民健康保険ですが、自治体によっては所得減少の減免制度が存在します。
自治体によってはルールが違ったりしますが、減免制度は前年の所得に基づき、失業などで所得が著しく減少した場合に適用されます。
減免を受けると、現役時分の保険料と同程度の支払いで済む可能性があります。
この制度を活用すれば、国民健康保険が魅力的な選択肢になります。
国民健康保険を選ぶ場合、減免申請ができる条件を満たすことが必要です。
基本的な条件は、前年の所得が著しく減少していることです。
しかし、自治体によって具体的な要件は異なるため、事前に確認することが大切です。
退職後の健康保険選択において、慎重な計画と調査が必要です。
会社の健康保険での任意継続か国民健康保険か、どちらが最適かは個々の状況に依存します。
減免制度を活用すれば、国民健康保険も魅力的な選択になることがあります。
そして、健康保険の選択は、退職後の生活に大きな影響を与えるため、慎重に検討して決断することが肝要です。
わたしもまだ分からないことだらけ。
退職前に、もう一度、自治体の健康保険課まで相談に行こうと思います。
